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地球温暖化が進めば、地球の水蒸気量が増えて、極地の降雪が増えて、極地の氷は増えるのです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151104-35072954-cnn-int
(以下は、コピーです)
 南極大陸で年々失われていく氷よりも、増えている氷の量の方が多いとの研究結果を、米航空宇宙局(NASA)のチームがこのほど発表した。事実ならば、南極氷床の融解が海面上昇につながっているという従来の説は覆される。

NASAのチームは南極氷床の高さを人工衛星から計測したデータを調べ、その変化の様子から結論を導き出した。

南極大陸は米国とメキシコを合わせたほどの面積。氷の増減は大陸全体で一律に起きているわけではない。南極半島を含む西南極の一部で氷床の融解が進む一方、東部や内陸部の一部で氷が増加傾向にあることは、かねて指摘されていた。今回の研究では、この増加分が減少分を上回ることが明らかになったという。

氷が増加しているのは、1万年前から続く降雪の増加が原因とみられる。雪は年月を経て積み重なり、圧縮されて氷となる。

チームによれば、こうして1992~2001年には年間1120億トンの氷が新たに加わった。02~08年はペースが下がり、年間820億トンの増加となった。

過去10年以上にわたる研究では、南極大陸やグリーンランド、世界各地の氷河から溶け出した氷が、海面の上昇を引き起こしているとされてきた。西南極の氷床が融解すると、地球の海面は約3メートル上昇するといわれている。しかし新たな研究結果では、南極大陸は差し引き計算すると全体として氷が増えているため、海面上昇の要因ではないことになる。

これは必ずしも喜ばしい結果とは言えない。グリーンランドで起きている融解などの影響が、従来の推定より大きいことを意味している可能性もあるからだ。

また研究チームの指摘によれば、西南極での氷床融解は次第に加速している一方、氷の増加傾向は近年緩やかになってきた。そのため今後20年のうちに、減少分が増加分を上回ることが予想されるという。  


Posted by いざぁりん  at 00:24
こちらです。
http://www.shogakukan.co.jp/books/09386429
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直木賞受賞作に待望の続編登場!

その部品があるから救われる命がある。
ロケットから人体へ――。佃製作所の新たな挑戦!

ロケットエンジンのバルブシステムの開発により、倒産の危機を切り抜けてから数年――。大田区の町工場・佃製作所は、またしてもピンチに陥っていた。
量産を約束したはずの取引は試作品段階で打ち切られ、ロケットエンジンの開発では、NASA出身の社長が率いるライバル企業とのコンペの話が持ち上がる。
そんな時、社長・佃航平の元にかつての部下から、ある医療機器の開発依頼が持ち込まれた。「ガウディ」と呼ばれるその医療機器が完成すれば、多くの心臓病患者を救うことができるという。しかし、実用化まで長い時間と多大なコストを要する医療機器の開発は、中小企業である佃製作所にとってあまりにもリスクが大きい。苦悩の末に佃が出した決断は・・・・・・。
医療界に蔓延る様々な問題点や、地位や名誉に群がる者たちの妨害が立ち塞がるなか、佃製作所の新たな挑戦が始まった。

日本中に夢と希望と勇気をもたらし、直木賞も受賞した前作から5年。
遂に待望の続編登場!  


Posted by いざぁりん  at 00:23

2015年11月05日

メカトロヴィーゴ

Posted by いざぁりん  at 00:23
こちらです。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/46144?page=5
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過去45年の米中関係を見る時、アメリカで最大のキーパーソンが二人いる。一人は、70年代に両国の架け橋となり、その後も隠然たる影響力を行使しているヘンリー・キッシンジャー元大統領安保担当補佐官である。キッシンジャー博士は、言ってみれば「表の顔」だ。

それに対して、「裏の顔」とも言えるのが、ハドソン研究所中国部長のマイケル・ピルズベリー博士である。ピルズベリー博士は、過去45年にわたって、CIAと国防総省で、中国問題の責任者を務めるなど、米中関係に多大な影響を与えてきた。

そしてこのほど、70歳にして、『China 2049』(日経BP社刊)を上梓し、日本語版の発刊を記念して短期間、東京を訪れたのだ。そんなピルズベリー博士に、1時間半にわたって話を聞いた。

マイケル・ピルズベリー著『China 2049』(日経BP社刊、税込み2,160円)

この本は、ピルズベリー博士が「50年かけて書いた」と言うように、438ページもある大著で、「米中裏面史」が、「半ば」赤裸々に語られている。

「半ば」と言うのは、「CIA、FBI、国防総省の査読を事前に受けた」と、本の扉に書いてあるからである。博士本人に、「査読を受けてやむなくカットした部分は多かったか?」と聞いたら、苦笑しながら、「多かった」と答えた。

それでもこれほどの「米中裏面史」は、書かれたことがない。特に、博士自身も言っていたが、全11章中、第3章が圧巻である。そこには、「1970年代から80年代にかけて、アメリカが中国に対して、密かに軍事援助を行っていた」と暴露しているのである。

担当者自らが語っているのだから、事実に違いない。興味のある方は、ぜひ同書を一読されたい。

複雑化する米中関係をどう読み解くか

そのことも踏まえて、今回のアメリカ軍の進入について聞くと、博士は次のように述べた。

「本来なら、2年前にアメリカ軍の艦艇を派遣しておくべきだった。そうしたら中国の不法行為も、事前に防げたはずだ。だが、第一にアメリカ議会が反対したのだ。議員には親中派も多く、彼らは中国は敵ではなく、アメリカに富をもたらす存在と見ているのだ。

第二に、オバマ政権自身が躊躇した。それは、70年代に始めた中国への秘密軍事援助が、いまだに一部、続いているからだ」
  


Posted by いざぁりん  at 00:22
こちらです。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/46125?page=4
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導き出されたGDP成長率は、驚くべき数値になった。

「マイナス3%成長」

これが私の試算した、中国の「本当のGDP成長率」だ。

いまは隠されているが、GDPマイナス3%という中国経済の実態が表面化すれば、中国に進出している各国企業は、我先にと「撤退」を始めるかもしれない。そうなれば、'08年のリーマン・ショック以上の危機が、中国発で勃発することになるだろう。

当然、日本にも多大な影響がある。リーマン・ショック直後、'08年10-12月期のアメリカのGDP成長率はマイナス5・4%。これに対し日本は、実にマイナス10・2%という大幅な落ち込みとなった。

「中国ショック」が起きれば、アメリカよりも震源地が近いだけに、影響はリーマン・ショック以上になるはずだ。

もっと言えば、この状況下で、'17年4月から10%への消費増税を行えばどうなるか。今年の経済財政白書では消費増税の日本全体への影響が分析されていて、仮に中国ショックがなかったとしても、'17年度の経済成長率はマイナスになるとされている。そこに中国ショックが重なれば、日本経済は大げさではなく、沈没する。

中国に何が起きているか。見せかけの数字に惑わされてはならない。
  


Posted by いざぁりん  at 00:21
こちらです。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45627?page=2
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「このパナソニックの北京工場は、1979年に鄧小平が松下幸之助と建設を決めた外資系工場第1号でした。パナソニックはこれまで先端技術でリチウムイオン電池を生産してきましたが、中国市場における電池の過当競争の波に揉まれ、もはや撤退するしかなくなったのです」

20年いて、こんなのは初めて

パナソニックは、上海工場や山東工場なども閉鎖しており、中国事業を縮小する方向にある。7月29日に発表した4月~6月期決算では、純利益が前年同期比56.9%アップの595億円と、完全復活をアピールした。だがその陰に、創業者の松下幸之助が邁進した中国事業の縮小があったのである。

陳言氏が続ける。

「シチズンは中国で二つの工場を稼働させていましたが、そのうち一つを閉鎖しました。解雇された従業員は、1000人に上ります。ニュースにもなりませんが、中小零細の日系企業は、人件費や家賃の高騰などで、撤退が相次いでいます」

シャープ、ダイキン、TDK、ユニクロ……と、2015年に入って次々と、中国工場の撤退もしくは一部撤退を始めた。

8月12日には、天津で大爆発事故が発生。その損失額は、730億元(約1兆3700億円)に上ると報じられた。


4700台のトヨタ車が一瞬で鉄クズと化した

現地に進出しているトヨタの自動車4700台がペシャンコになった映像(写真左)は、日系企業にも衝撃を与えた。同じく近くに工場を持つ日系大手化粧品メーカーの幹部が語る。

「わが社もあの爆発事故で、多大な損害を被りました。事故を起こした天津瑞海国際物流公司に損害賠償請求を出しましたが、交渉は一向に進んでいません。日本の本社ではこの事故を機に、天津工場の撤退を決断したのですが、天津市政府が認めてくれない。中国事業は、まさに進むも地獄、退くも地獄です」

日系企業が多い大連で日系の建設会社社長を務めるベテラン駐在員も、ため息交じりに語る。

「私は大連に20年以上住んでいますが、こんな不景気は初めてです。資金繰りが悪化して工事を途中ストップするビルや、完成しても買い手がいない幽霊マンションが続出しているのです。

不景気のあおりを受けて、かつて1万人以上いた日本人は、もう3分の1規模です。日本の駐在員仲間と話していても、取引先の中国企業が夜逃げした話ばかり。全権を持つオーナーが、会社や従業員を置き捨てて、忽然と消えるのです。大連に進出している韓国系企業も同じことをやっていますが、日系企業は律儀なので、損ばかり被っています」
  


Posted by いざぁりん  at 00:21