いざぁりんフルート日記＠面白情報満載

世界中の全原発を、廃炉にしなければなりません。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160229-00000040-mbsnewsv-soci
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　先週再稼動したばかりの関西電力の高浜原発４号機で発電と送電を開始する作業中にトラブルが起き、原子炉が自動停止しました。

　関電は、環境への影響はない、と説明しています。

　高浜原発３号機に続いて先週、再稼動した高浜原発４号機。

　２９日、発電と送電を開始しようと作業を進めていた、最中の午後２時過ぎのことでした。

　けたたましく鳴り響くアラーム。

　発電機か計器用変圧器に何らかのトラブルが起き、原子炉が自動停止したのです。

　高浜４号機では、今月２０日にも一次冷却水漏れが見つかるトラブルがあったばかりです。

　関電は、発電と送電を開始するのは、数日、遅れると話しています。  

５年後に発見は、不自然です。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160229-00000005-mai-sctch
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　◇東電第三者委調査へ　隠蔽なかったか焦点

　東京電力が福島第１原発事故以降、核燃料が溶け落ちる炉心溶融（メルトダウン）を判断する社内マニュアルの存在に気付かず、今月になって「発見」したとされる問題で、東電は第三者委員会を設置して経緯を調べる方針を示している。問題の背景には、安全神話に陥っていた意識の甘さに加え、「炉心溶融」との言葉に神経質だった当時の政権の顔色をうかがう東電の萎縮ぶりが見える。第三者委の調査は「なぜ５年も見つからなかったか」「隠蔽（いんぺい）はなかったのか」が焦点になる。

　「溶融の判断が（あったか）どうかは分からない」。震災当時、東電フェローとして事故対応に当たった日本原子力産業協会の高橋明男理事長は２５日の定例記者会見で、マニュアル問題への明言を避けた。当時の社内テレビ会議では炉心溶融を前提に議論していた記録が残るが「記憶にない」と言葉を濁した。

　「発見」されたのは、２００３年に作られた原子力災害対策マニュアル。溶融は「炉心損傷割合が５％超」と定義され、これに従えば事故３日後に判定ができたはずだが、認めたのは２カ月以上後だった。

　マニュアルは隠蔽されたのか。作成前の１９９７～００年に福島第１原発所長を務めた二見常夫・東京工業大特任教授は「社内でまとめたものの、溶融はあり得ないとの思い込みで共有されず、次第に忘れたのではないか」と指摘する。

　だが、作成に関与した社員は必ずいる。事故時に存在を明かさなかった理由として考えられる一つは、政府の意向への配慮だ。１号機が水素爆発した１１年３月１２日の記者会見で、当時の原子力安全・保安院審議官が「炉心溶融」を明言したが、壊滅的印象を与えかねない言葉による混乱を恐れた官邸が保安院に注意し、審議官は更迭された。以後、東電も「損傷」などの表現を使うようになった。官邸を意識した東電が、マニュアル確認という基本動作をせずに放置した可能性もある。

　一方、社内の事故調査報告書（１２年）は、マニュアルには一切触れておらず、調査のずさんさも浮かぶ。今回の第三者委もこうした「お手盛り」に終われば、さらに批判を浴びる恐れもあり、柏崎刈羽原発（新潟県）の再稼働を控えた東電は追い詰められた格好だ。  

こちらです。
http://news.livedoor.com/article/detail/11237196/
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今日は4年に一度の2月29日ですね。

地球に住む私たちは、季節と暦を一致させるために一年を365日と定めていますが、実際に地球が太陽のまわりを一周するのにかかる正確な時間は365日と5時間48分46秒。そのため、毎年一様に365日としてしまうと少しずつ季節と暦がずれてきてしまいます。そこで存在しているのがうるう年。4年に一度、366日の年を設けることでこのずれを修正しているわけです。しかし、それでもピッタリ合うわけではないので、本来うるう年である年を平年に戻す例外を設けることで精度を高めているわけですが。

それではもし、季節のずれをを無視して1年を365日として毎年繰り返していたら、今日は何月何日になるのでしょうか？ アメリカの専門家Jon Schleuss氏らの計算によると、本日はなんと2017年の7月15日になってしまうそうです。1年以上ずれた上、日本では7月なのに寒くなってしまいます。

ちなみに計算方法は、紀元前46年のユリウス・カサエルとクレオパトラの時代までさかのぼり、これまでのうるう年を本日の日付に足すというもの。この時期にアレクサンドリアに遠征したユリウスが、エジプト暦の存在を知ったのだと言われています。そして迎えること紀元前45年、ユリウスはローマ暦の改正を行ない、うるう年を導入したユリウス歴がはじまりました。

ひとりの人間が一生のうちに経験するうるう年は20回程度ですが、それが500回以上繰り返され今日に至るわけなんですね。
  

こちらです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160228-00000009-asahi-bus_all
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　使用済み核燃料を再処理して作るウラン・プルトニウム混合酸化物（ＭＯＸ）燃料は、通常のウラン燃料より数倍高価なことが、財務省の貿易統計などから分かった。再稼働した関西電力高浜原発３、４号機（福井県）などプルサーマル発電を行う原発で使われるが値上がり傾向がうかがえ、高浜で使うＭＯＸ燃料は１本約９億円となっている。

　プルサーマル発電は使用済み核燃料から取り出したプルトニウムを再利用する国の核燃料サイクル政策の柱とされる。核兵器に転用できるプルトニウムの日本保有量（４７・８トン）を増やさない狙いもあるが、国内の再処理施設は未完成なうえ、コスト面でも利点が乏しいことが浮き彫りになった。

　電力各社は使用済み核燃料の再処理をフランスなどに委託。ＭＯＸ燃料は１９９９年以降、東京電力福島第一、柏崎刈羽、中部電力浜岡、関西電力高浜、四国電力伊方、九州電力玄海の各原発に搬入された。２７日に核分裂反応が継続する「臨界」に達した高浜４号機は、核燃料計１５７本のうちＭＯＸ燃料（燃料集合体）が４本、３号機は同じく２４本入っている。燃料集合体は燃料棒を束ねたもので、長さ約４メートル、重さ約７００キロある。

　電力各社は「契約に関わる事項」などとしてＭＯＸ燃料の価格を明らかにしていないが、貿易統計で輸送費や保険料を含むとされる総額が公表されている。それを輸入本数で割ると、ＭＯＸ燃料１本あたり２億６０４万～９億２５７０万円。時期でみると、９９年の福島第一は１本２億３４４４万円なのに対し、直近の２０１０年と１３年は７億～９億円台。１３年６月に高浜に搬入されたものは１本９億２５７０万円となった。

　ウラン燃料の価格も非公表だが、同様に９８年７月輸入分は１本１億１８７３万円。１３年１０月の輸入分は同１億２５９万円で、１３年６月輸入のＭＯＸ燃料はこの約９倍にあたる。  

管理主義教育の象徴であり、制服業者の利権であり、憲法違反でもある、いわゆる学校の制服は、廃止されなければなりません。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160217-00010001-nishinp-soci
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3年前の春、九州北部のある公立中学校。入学式に新入生の陽介（仮名、12）の姿はなかった。2日目も、3日目も。母親は電話で「体調が悪いから」と説明するばかり。ぴんときた担任教諭は学校指定の制服業者に電話した。
　「ああ、その子、受け取りに来てませんよ」
　採寸して注文はしたが、約3万5千円のお金がなくて取りに行けず、登校させられなかった－。母親は、そう打ち明けた。

【貧困の現場から】働きづめが「養育放棄」に　子どもは万引きで補導され…

　校長が立て替え、制服を陽介の家に届けた。担任の勧めで母親は就学援助を申請し、校長に少しずつ返済すると約束した。
　4日目、陽介は真新しい制服に身を包み、ようやく校門をくぐった。
　翌年からこの中学では、制服を取りに来ていない生徒がいないか、入学式前に制服業者に確認するようにした。スタートから子どもがつまずくようなことがあってはならない。
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公立校であっても保護者の負担は重い

　「制服だけじゃない。収入のある家庭には何でもないことも、貧しい家庭の子にとっては関門なんです」。福岡市の学校関係者は打ち明ける。
　市立中学校に修学旅行をためらっている佳純（同、14）がいた。担任が「旅行代は就学援助で賄えますよ」と説明すると、母親は消え入りそうな声で答えた。
　「でも、きれいな下着やパジャマをそろえてあげられない。お小遣いも1万円なんて無理。惨めな思いをさせるくらいなら」。佳純は結局、参加しなかった。
　〈男子11万2972円。女子12万1572円〉
　福岡市のある市立中学校で、入学前後にかかる制服や運動着、通学かばん、校納金（テスト代など）の保護者負担金の合計だ。就学援助を受けても、1年生への年間支給額は約4万8千円で約4割しか賄えない。さらに部活に入れば、例えば野球部ならスパイク、グラブなどで初年度に約15万円かかる。
　「義務教育は、これを無償とする」。憲法26条はこううたうが、実際は公立校であっても保護者の負担は重い。家庭の懐事情によって学びの場に格差が生じる。それを防ぐため、対策に乗り出した自治体もある。

「制服リユース」の取り組みを続ける

　福岡県古賀市は2007年度から、中学、高校の卒業生に制服を無償提供してもらい、買うお金がない生徒に回す「制服リユース」の取り組みを続ける。毎年100人前後が制服を残し、すぐなくなってしまう。「小さくなった」と2、3年生がもらいに来る場合も多いが、新入生も30人前後が利用する。
　同県嘉麻市では、小学校で行う単元テストや、年間約4千円かかる中学校の学力分析テストを11年度から全額公費で行っている。部活のユニホームや中学の体育で使う柔道着なども学校が購入して、貸与する。
　旧産炭地の嘉麻市で、小中学生の就学援助率は41・6％と県内2番目の高さ。生活保護家庭も1割近い。
　「家庭環境が厳しい子が途中でつまずくことのないようにしたい。そのために公でできることはする」。同市教育委員会の木本寛昭教育長は力を込めた。
  

こちらです。
https://www.youtube.com/watch?v=OxPywkk6Qb4  

こちらです。
https://www.youtube.com/watch?v=FxR4rFP_t9U  

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http://gyao.yahoo.co.jp/player/00012/v12376/v1000000000000011129/?list_id=2222015&bplay=1  

こちらです。
http://gyao.yahoo.co.jp/player/00908/v12242/v1000000000000000503/?auto=1&size=l&rep=2&ap_cnt=2&second=0  

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https://www.youtube.com/watch?v=-NeQMqcxAyg  

消費税は、廃止しなければなりません。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160227-00050029-yom-pol&pos=1
（以下は、コピ－です）
安倍首相が、２０１７年４月の消費税率１０％への引き上げを先送りする場合の状況について、「世界経済の収縮」を条件に掲げ始めた。

　これまでは「リーマン・ショックや大震災のような重大な事態」が起きない限り、予定通り実施する考えを強調してきた。与党内では「首相は軌道修正を図っている。再増税を見送る可能性が高まっているのではないか」（自民党中堅）との見方も出ている。

　首相は最近の国会審議で、予定通り税率を引き上げる方針を明言する一方、「世界経済の大幅な収縮が実際に起きているかなど、専門的見地からの分析を踏まえ、その時の政治判断で決める」（２４日の衆院財務金融委員会）などと強調している。２６日の衆院総務委員会でも、「株価、市場変動のみでなく、実体経済にどういう影響が出ているかも含め考えないといけない」と語った。年初から急激な円高、株安が進み、世界経済が不安定になる中、再増税を既定路線にしたくないとの思いが強まっているようだ。周辺には「消費税を８％に引き上げたら景気が冷え込んだ。上げなければ、税収は今頃もっと増えていただろう」と、半ば悔やむように語っている。  

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160227-00000027-mai-sctch
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◇「ネイチャー・プロトコルズ」　１１年に報告

　英科学誌「ネイチャー・プロトコルズ」は、元理化学研究所研究員の小保方晴子氏（３２）らが２０１１年に報告した論文を、１月１３日付で撤回したと発表した。責任著者で日本再生医療学会前理事長の岡野光夫・東京女子医大特任教授ら、小保方氏以外の共著者３人が撤回を申し出たという。同誌は「小保方氏にコメントを求めようとしたが連絡がつかなかった」としている。

　論文は再生医療に用いる細胞シートの性能に関する内容で、ＳＴＡＰ細胞とは関係がない。筆頭著者は小保方氏で、共著者は岡野氏と大和雅之・東京女子医大先端生命医科学研究所長、常田聡・早大教授。

　発表によると、論文内の二つの図が酷似しているなど複数の問題があり、共著者３人が、図の元データを確認できず、結果に確信が持てないとして撤回を申し出たという。この論文に関しては、ＳＴＡＰ論文問題が発生した１４年から、インターネット上で疑義が指摘されていた。  

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http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160223-00083555-hbolz-soci&pos=2
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◆日本は世界3位の農薬大国

「国産農産物は、農薬が少なくて安全」というイメージが強い。TPP大筋合意を受けて政府も「日本の安心・安全な農産物の輸出を増やす」と意気込んでいる。

⇒【資料】主要国の農薬使用量

ところが、「実は日本は世界でも有数の“農薬大国”なんです」と語るのは、イチゴの無農薬・無肥料栽培に挑戦する農家の姿を描いた『希望のイチゴ』の著者、田中裕司氏。

「日本の耕地1ヘクタール当たりの農薬使用量は中国、韓国に次いで世界3位。米国の5倍、フランスの3.5倍を超えます」

そして、数ある農作物の中で「無農薬栽培が最も難しい」と言われているのがイチゴなのだという。

「イチゴは特に農薬の使用回数が多いことで知られています。生産量1位の栃木県の年間平均農薬使用回数が52回、2位の福岡県で63回、長崎県は65回。南の地域ほど農薬の使用回数が多くなる傾向があります。気温が高いと病害虫の活動が活発になるからです」（田中氏）

自然栽培農家・木村秋則さんの著書、『奇跡のリンゴ』（幻冬舎）で無農薬栽培の難しさが広く知られたリンゴだが、イチゴの農薬使用回数はそれを上回る。

「例えば青森県では、リンゴの農薬使用回数は平均36回ですが、イチゴは40回。つまり長崎県のイチゴは、青森県のリンゴの倍近くの農薬使用回数ということになります」（同）

◆イチゴの旬を冬にずらしたことで農薬が増えた

なぜイチゴは、これほどまでに農薬の使用回数が多いのだろうか。これには栽培環境と栽培時期が大きく関係する。

「イチゴはもともと屋根もハウスもない露地で栽培されていて、かつての旬は4～6月でした。ところが、ビニールハウス栽培の普及と品種改良によって旬を冬にずらすことが可能になったのです。

イチゴ農家はクリスマスに照準を合わせ、競ってこの時期に出荷するようになりました。旬をずらしたおかげで、苗づくりから収穫までの期間が約7か月から1年を超えるようになりました。栽培期間に比例して農薬の使用回数は増え、収穫直前までまかれます」（同）

この農薬たっぷりの構造を支えているのが、農薬利権に群がる“農薬ムラ”と日本の甘い農薬残留基準だ。

「農協（JA）が種と肥料、農薬をセットで売り、農薬を使うように指導しています。そして農水省や農水族議員、JA、農薬メーカーなど“農薬ムラ”の存在があります。農水官僚は関連団体に天下り、関連団体・企業は選挙や献金で自民党を支援する。その結果、甘い残留基準が温存されて、農薬漬けの状況から抜け出せなくなっているのです」（同）　  

こちらです。
https://www.youtube.com/watch?v=hilCAt-LUJ0  

こちらです。
https://www.youtube.com/watch?v=g9tlwBQcfNg
https://www.youtube.com/watch?v=Jd8RSJiM37w
曲は、こちら。
https://www.youtube.com/watch?v=S0mzcZeKo9M  

こちらです。
https://www.youtube.com/watch?v=9T054kxnehY  

こちらです。
http://www.gogoanime.com/haruchika-haruta-to-chika-wa-seishun-suru-episode-8/2  

こちらです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160226-00000361-oric-ent
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　「PERFECT HUMAN」が若者を中心に話題を呼んでいるお笑いコンビ・オリエンタルラジオの新ユニット・RADIO FISHが、3月11日にテレビ朝日系『ミュージックステーション』（毎週金曜　後8：00）に初出演することが明らかになった。

　同ユニットは、オリラジの中田敦彦、藤森慎吾、中田の実の弟でダンサーのFISHBOYとShow-hey、SHiN、つとむで構成され、昨年3月18日にオリジナル楽曲「STAR」でデビューを果たしている。

　『Mステ』発表を受けツイッターを中心にネット上では「武勇伝を超える新ネタ!!　オリラジ（RADIO FISH）『PERFECT HUMAN』最高」「RADIO FISH遂にMステ出るんやな！www　再来週か、絶対見るwwww」「RADIO FISH Mステ出演おめでとおおお！」「マジかよ!　RADIO FISH ついにMステへ」などの歓喜の声で盛り上がっている。  

こちらです。
http://getnews.jp/archives/1004929
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エグスプロージョンというユニット名の由来は？

おばら：“爆発”を意味する“エクスプロージョン”に、“エグい”という単語を組み合わせたのが由来です。ウェーブやロボットダンスの動きを取り入れた自分たちのダンスを、「エグい動き」って呼んでいたんです。だから“爆発的にエグい”という意味の造語で“エグスプロージョン”と名乗っています。当時、20歳そこそこの世間知らずな若者が考えた事と思って聞いてください（笑）。

――これまで、普段はどんな活動をされていたのでしょうか？

まちゃあき：ダンサーの活動って知らない方からすると謎に包まれていると思うんですけど、基本的に僕らは毎年やっているライブツアーを中心に、レッスン、振り付け、ステージやショーの出演が主なところです。最近では森山直太朗さんのコンサートツアーで振り付けを担当させていただきました。

――ぶっちゃけ、そういった活動だけでも十分に食べていけますよね？

まちゃあき：いやいや、そんなことないですよ！　もうカツカツですわ、ホントに……。

おばら：ふところ事情までは言わないで良いよ（笑）。でも最近はダンスを取り上げるテレビ番組もなかなかないので、「本能寺の変」をキッカケに興味を持っていただけたならテレビにもぜひ出演していきたいですね。

まちゃあき：何よりもダンスに興味を持ってもらいたいんです。日本人は踊るのが恥ずかしい、クラブに行っても踊り方が分からないという人が多いじゃないですか。ヘタとか関係なく、カラダを動かすのは楽しいんだというのをダンスを通じてより多くの人に伝えたいです。
  

消費税は、廃止しなければなりません。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160226-00000129-jij-pol
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菅義偉官房長官は26日午後の記者会見で、来年4月に予定される消費税率10％への再引き上げについて「税率を上げて税収が上がらないようでは、消費税を引き上げることはあり得ない」と述べ、増税による買い控えなどで税収減が予想される場合、見送りもあり得るとの認識を示した。
　一方、安倍晋三首相は同日の衆院総務委員会で「現段階では予定通り引き上げる考え方だ」と述べた。
　菅長官は会見で「橋本龍太郎首相の時代に、税率を引き上げて税収が下がった経験がある」と指摘。リーマン・ショック級の経済変動や大震災を例示し、「世界経済の収縮が起これば、税率を上げても税収が減る。そういう拙速な判断は絶対にやるべきではないのは当然のことだ」と強調した。