いざぁりんフルート日記＠面白情報満載：2016年05月18日

９年後に、医療、年金、介護、福祉、ライフライン、は崩壊します。
http://news.livedoor.com/article/detail/11342845/
（以下は、コピーです）
--人口の20%が「後期高齢者」になり、単純労働に就くのは移民と外国人。医療と介護の安心は根底から覆る

街に人があふれ、子供たちが教室にぎゅうぎゅう詰めで授業を受けた、古き良き日本は二度と戻らない。増えてゆく空席を、言葉の通じぬ人々が埋めてゆく。カネも絆も失った私たちは、どうなるのか。

■10人に1人はボケている

「このまま無為無策で過ごせば、日本はとんでもない事態に見舞われます。社会保障の破綻、際限のない増税といった山積みの問題が、10年足らずで一気に表面化するのです」

こう警鐘を鳴らすのは、政策研究大学院大学名誉教授の松谷明彦氏だ。

およそ1世紀も増え続けてきた日本の人口が、昨年ついに減り始めた。

「これから10年間で、日本の人口は700万人減ります。15歳~64歳の生産年齢人口が7000万人まで落ち込む一方で、65歳以上の人口は3500万人を突破する。

2025年の日本は、団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という、人類が経験したことのない『超・超高齢社会』を迎える。これが『2025年問題』です」(前出・松谷氏)

東京五輪が終わったあと、日本の姿は、今とは大きく変わっている。現在と同水準の人口を維持できるのは、東京・神奈川・千葉・埼玉の首都圏と、愛知・沖縄・滋賀のみ。青森・岩手・秋田・山形・福島の東北各県や、中四国の大半の県は、軒並み1割人口を減らす。

働き方も、大変化に見舞われる。厚生労働省のデータによれば、'00~'10年の10年間で、事務職や工業系技術者は14%、農家や漁師は30%、また土木作業者や建設技術者は40%も減っている。一方、介護関係職員は倍以上に増加し、葬儀関係者も1・5倍に増えた。この傾向は、2025年までにますます加速する。

若者が減り、老人が増える。何かを作る仕事に携わる人が減り、介護や葬儀に携わる人が激増する。もはや、国全体が老境に入ってしまったような状態だ。しかも-。

「現時点でも、軽度のものを含めれば、少なくとも820万人が認知症を患っているという厚労省のデータがあります。それに基づけば、2025年には今の1・5倍、1200万人以上が認知症になっていてもおかしくありません」(国際医療福祉大学教授の高橋泰氏)

全国民の10人に1人がボケている。そんな国が成り立つのか、という疑問がわいてくるが、あと9年で画期的な対策が見つかるとも思えない。特別養護老人ホームには順番待ちの長い列ができ、認知症の特効薬ができる気配もない。もはや策は尽きている。

■病院がどんどん潰れる

経団連の榊原定征会長は、ついに「移民に頼らざるを得ない。ドアを開けに行かないといけない」と明言。自民党も特命委員会を今月設置し、まさに移民受け入れの議論を始めようとしている。

移民や大量の外国人労働者を受け入れた2025年の日本が、どんな国になるかについては後篇で詳述するが、ひとつ言えるのは、その「劇薬」をもってしても、事態は好転しないということだ。

2025年、まず医療がパンクする。

厚生労働省の推計によれば、2025年の医療保険給付は総額54兆円と、現在より12兆円以上増える見通しだ。衰えゆく日本の国力で、とうてい賄える額ではない。

「破綻シナリオ」を回避するために、国は医者と病院を減らしにかかっている。患者は確実に増えるにもかかわらず、である。NPO法人医療制度研究会副理事長で、外科医の本田宏氏が言う。

「今、全国で病院の身売りや倒産が相次いでいます。実は日本の医師数は、先進国最低レベルです。医者がいなければ、治療できない。治療できなければ、医療費が膨らむこともない。つまり、医療費を抑えるため、医師の数を減らし、病院の数も抑えているわけです。

'13年には、埼玉県で25ヵ所の病院を36回たらいまわしにされて、患者が亡くなる事件もありました。地域の病院が減ってゆくと、こうした事件が全国で多発するでしょう」

9年後、全国の入院患者数は138万人(1日あたり)を超えている。だが、全国の病床数は今でさえそれに足りない134万床で、今後さらに減らされる見通しだ。確実に、数万から数十万人の病人が、病気にかかっても入院できなくなる。

少し体調が悪いくらいで、いちいち病院に行くな。いや、行きたくても行けない-それが常識になるのだ。

介護も同様である。介護保険制度が設けられた'00年に比べ、現在、介護関連の職につく人の数はおよそ4倍にも膨らんでいる。それでもまだまだ、人手が足りそうにない。前出の高橋氏が言う。

「これからの日本は、地方の人口は減ってゆきますが、大都市圏では人口はあまり減らず、同時に高齢者が激増します。首都圏では、高齢者人口はおよそ1000万人にも達するでしょう。おそらく2025年を待つまでもなく、あと数年で、首都圏の介護施設は足りなくなります。『介護クライシス』と懸念されている事態です。

誰にも介護してもらえず自宅で放置され、亡くなる人が急増する。『このまま東京にいたらまずい』と考え、地方に移住する高齢者も出るでしょう。しかし、移住できない大多数の人々は、厳しい状況に追い込まれる」

■年金なんて出るわけない

さらに、多くの国民が不安に思いつつ、半ば諦めているのが、年金の行く末だ。2025年にも、年金制度そのものは残っているだろう。だが、その内実が、「破綻同然」の水準にまで崩壊しきっていることは間違いない。

長年、年金を研究してきた、社会保険労務士の大曲義典氏が分析する。

「年金をはじめとする社会保障費は、現在の約120兆円から、2025年には総額150兆円に増えると考えられます。

しかし、'14年に厚生労働省が行った将来予測は、『現役世代の賃金はこれから毎年上がり、10年後の保険料収入は40兆円に達する見込みだ。だから年金は破綻しない』といった、実態からかけ離れた仮定が満載で、明らかに『絵に描いた餅』でした。

現実的な値をもとに計算すると、遅くとも2030年代前半には、年金積立金は枯渇します。『所得代替率(現役時代の給料と年金支給額の比率)50%を死守する』という政府の目標も、おそらく叶わないでしょう」

年金破綻を防ぐには、2025年まで、経済成長と毎年1・5%ずつの賃金アップを同時に達成しなければならないという。だが日本人の平均賃金はもう20年間も連続で下がっており、しかも働き手は減る一方だ。

「かくなるうえは、消費税増税しかない」というのが財務省の理屈だが、消費税を1%上げても2兆円しか税収は増えない。10年足らずで15%も消費税を上げるというのは、とてもじゃないが、ムチャな目標である。

「2025年というのは、今まさに行われている、60歳から65歳への年金支給開始年齢引き上げが最終段階にさしかかっている頃です。おそらく、年金の実質的破綻は誰の目にも明らかになっているでしょうから、『70歳への支給開始年齢引き上げ』も実行に移されるはずです」(前出・大曲氏)

ただでさえ、物価や賃金の変動に合わせて給付額を減らす「マクロ経済スライド」で、2025年には今の8割前後まで年金給付額が減っている。それに加えて、残念ながら現在の50代から下の世代は、「ようやく年金がもらえると思ったのに、まだ待たされるのか」と嘆くはめになるのだ。

介護の人手は足りず、病院に行ってもすぐに追い返される。認知症の高齢者が、わずかな年金を握りしめて、閑散とした街中を歩き回る-後篇では、そんな「絶望の国」と化した、未来の日本で起きる悲劇を見てゆこう。

プア・ジャパニーズも急増
日本の治安はニューヨーク以下になる

■中国人に乗っ取られる

「中国農村部の貧しい人々の間では、日本神話は健在です。日本のコンビニなど、単純労働の職場で働けば、中国の何倍も収入が得られる。病院に行くにしても、中国のように2~3日並ばされることもありません。日本が本格的に外国人労働者を受け入れる方向に舵を切れば、移民の問題は当然出てくるでしょう」(産経新聞中国総局特派員の矢板明夫氏)

前篇でも触れたとおり、政府や財界は、安上がりな労働力を求めて「外国人労働者受け入れ」に前のめりになっている。

これから、元気に働ける日本人の人口は、右肩下がりに減ってゆく。それならば、過酷な単純労働にも文句を言わず、人件費も安い外国人労働者を雇えばいい-。経営者の間にはそんな風潮が広がり、すでにコンビニや飲食店の店員など、サービス業の現場はアジア系の外国人労働者が席巻している。介護の現場も、間もなくそうなる。

「一方で、今は日本経済が中国に比べて良くないため、中国のエリート層は日本に魅力を感じなくなり、渡航する人も減っています。彼らにとっては、日本に行くよりも中国にいるほうが儲かるのです」(前出・矢板氏)

ついこの間まで、日本人の多くは「日本人であれば、無条件に中国人よりも豊かだ」と思い込んでいた。しかし、上海の物価が東京の物価を優に上回る今、その認識は完全に時代遅れだ。

貧しい日本人は、貧しい中国人と同じ条件で働かなければならなくなった。2025年には、そうした日本人がひとつの階層を形作り、アメリカの「プア・ホワイト(貧しい白人)」ならぬ「プア・ジャパニーズ」と呼ばれているだろう。

'05年から'15年の10年間で、外国人労働者の総数は34万人から90万人に激増した。うち最も多いのは中国人で、32万2500人あまり。以下ベトナム人が11万人、フィリピン人が10万6500人、ブラジル人が9万6600人と続く。このペースが続けば、2025年には140万人を突破する計算だ。

今、彼らの多くが住んでいるのは、高齢化が進んで年々空洞化している郊外の団地である。東京都区部郊外のニュータウン・高島平団地に約30年住む、ジャーナリストの浅川澄一氏が言う。

「現在、高島平団地の高齢化率は50・2%に達しています。1万5000人あまりの住民のうち、7600人が65歳以上と、まるで日本社会の縮図です。'70年代初めの開発当時に入居した世代がそのまま年をとり、60~80代を迎えているわけです」

日本人の夢が詰まったニュータウンは、今や「オールドタウン」と化した。2025年までには、少なからぬ住民がいなくなっているはずで、入れ替わるようにして、多国籍の外国人労働者が流れ込んでゆく。地域紙「高島平新聞」の調べによると、現在、同団地に外国人は約900人住んでおり、団地の子供の6・5人に1人は外国人だという。

高島平団地の近隣には、日本の看護師資格をとるために来日した外国人向けの日本語学校がある。そこに通う留学生は、地域のボランティアなどにも積極的に加わり、住民の信頼を得ている。

しかし、数ある日本語学校の中には、事実上の「寄せ場」と化しているところもあるのが実情だという。外国人労働者問題に詳しい、ジャーナリストの出井康博氏が言う。

「急増しているアジア系の外国人労働者は、その多くが日本語学校に通う留学生です。ただ、学校には在留資格を得るために籍だけ置き、目的は出稼ぎ、という人も少なくありません。

彼らはブローカーに『日本に来れば、簡単に月20万~30万円稼げる』と騙され、家や土地を担保に、学費など200万円近くを借金して来日する。ブローカーが日本語学校と組んで、彼らを食い物にしているのです」

■傷害・窃盗・大麻・地下銀行

首都圏の周辺には、すでに「外国人労働者の街」と化しているエリアもある。昨年上半期、外国人の刑法犯検挙件数は6610件。刑法犯全体の4%未満と、これだけを見ると必ずしも多いとは言えないが、実はベトナム人の犯罪件数が前年同期比で36%も急増している。民家を改造して大麻を栽培する。本国への違法送金を格安で請け負う「地下銀行」を運営する……その手口は、単なる傷害や窃盗だけにとどまらない。物価の安いベトナム出身の労働者が、低賃金で過酷な労働をさせられ、耐えきれずに犯罪に手を染めるケースが増えていると考えられる。

「アジア系外国人労働者の中には、徹夜の肉体労働など、労働条件のよくない仕事に携わる人も多い。また、日本人の人手不足もあって、『留学生のアルバイトは週28時間以内』という法律の規定も全く形骸化しています。日本語学校の学費の支払いを逃れようと、退学して不法就労に走る者もいる」(前出・出井氏)

東京五輪が終わり、5年の月日が流れた2025年の日本では、各地でマンションの空洞化がさらに深刻になり、空き家率も20%を超えている。

半ば打ち捨てられた郊外のマンションや団地へ、中国の貧困層のみならず、東南アジアでも賃金が安いベトナムやカンボジア、バングラデシュなどからの外国人労働者が住むようになる-彼らに日本語は通じない。

「日本に出稼ぎに来る外国人が、皆日本語を勉強し、社会に溶け込む努力をするとは限らない。そういう人々が集まって、外国人だけのコミュニティがあちこちにできてしまうのです。

中国でも、北京など都市部の建物には、窃盗防止のため必ず金属の防犯ドアが付いていますが、日本にはそうした設備がないところも多い。外国人犯罪集団からすれば、日本は犯罪天国に見えるでしょう」(前出・矢板氏)

移民という「最後の手段」に手をかけた日本。2025年の治安は、年間に東京の2・5倍の殺人事件が起き、34倍の強盗事件が起きるニューヨーク以下に悪化していてもおかしくない。

Posted by いざぁりん at 01:39

2016年05月18日

STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる

小保方氏のやったことは、研究不正です。
そのことと、海外の研究は、関係ありません。
国内であれ、海外であれ、研究不正をやってはいけないということです。
海外で、不正の無い状況のもと、スタップ現象があったならば、それはそれで良いのです。
小保方氏の問題は、不正をやっておきながら、「ありまぁす」と言ったことに、あるのです。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160514-00010004-bjournal-soci&p=1
（以下は、コピーです）
　今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。論文タイトルは『Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes（邦訳：修正STAP条件によって、JurkatT細胞の運命が多能性と細胞死の間で二極分化する）』である。

　海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。以下に同論文の概要を紹介する。

＜（1）序論：STAP論文は撤回されたが、低pHの刺激による万能性獲得の可能性は、がん、または、がん幹細胞の分野においては魅力的な課題である。

（2）実験：そこで、理化学研究所と米ハーバード大学から発表されたプロトコルを改変して、セルライン化されたT細胞に刺激を与える実験を行った。

（3）結果：当グループが見つけたpH3.3の条件では、酸処理後、多能性マーカーの一種であるAP染色陽性細胞の割合が増加した。AP陽性の多能性細胞は酸処理ストレス下を生き延びて優位に増加。

（4）考察：小保方晴子氏【編注：一連のSTAP細胞論文問題をめぐり2014年12月に理研を退職】が英科学誌「ネイチャー」で発表したプロトコルでは成功しなかった。それは、使用している緩衝液の緩衝能が適していないことが理由として考えられたので、それも変更した。

　一番の発見は、このような瀕死のストレス条件では、Acute T-cell leukemia（ヒト急性T細胞白血病）の細胞株である JurkatT細胞が、万能性を獲得するか、もしくは死ぬかの間で揺らいでいることである。何がそれを左右するのかを探るのが今後の課題だ＞

　わかりやすく解説すると、以下のようになる。

＜小保方氏が発見したSTAP現象を、がん細胞の一種であるJurkatT細胞を用いて再現実験を試みた。同細胞に対しては、小保方氏がネイチャーで発表した細胞に酸性ストレスをかける方法ではうまくいかなかったため、独自に修正した酸性ストレスをかける方法を試してみたところ、細胞が多能性（体のどんな細胞になれる能力）を示す反応を確認した。それと同時に細胞が死んでしまう現象も確認されたので、何が細胞の運命を分けているのかを探っていきたい＞

●がん細胞の分野で研究の価値大

　今回の論文で多能性を確認したAP染色陽性細胞は、小保方氏らのSTAP論文でも発現が確認されている多能性マーカーのひとつである。細胞が酸性ストレスによって多能性を示すという反応は、まさに小保方氏が発見したSTAP現象そのものだ。

　世界的に活躍する国際ジャーナリストで、自身もニューヨーク医科大学で基礎医学を学び医療問題に関するリポートも多い大野和基氏は、同論文を次のように評価している。

「STAP現象の論文は撤回されたが、少なくともがん細胞の分野ではまだまだ研究の価値がある、ということだ。細胞の多能性に対する酸性 pH の効果は、がん生物学（がん幹細胞も含む）の分野では、注目されるトピックであり、STAP細胞が、がん細胞ではできた可能性があることを、このハイデルベルク大学の論文は示している。

　また、この研究者らの実験では、小保方氏が確認した多能性を示すOCT4の発現を変えることができなかったようだが、異なる結果として、De Los Angelesほかが、STAPプロトコルのような、強いストレスでOCT4の発現が増加した例を紹介している。

　ともあれ、『ネイチャー』のSTAP論文撤回後、海外の大学、しかもハイデルベルク大学においてSTAP現象を確認する実験が行われたことは注目すべきことである」

　がん細胞の一種であるJurkatT細胞に対して、小保方氏が行った方法ではうまくいかなかった理由について、ある生物学の専門家は次のように分かりやすく説明してくれた。

「細胞の種類によってストレス反応に違いがあることも一因と考えられます。小保方氏はがん細胞以外の細胞を使っていたため、ストレスをかけるpHの違いが出ても不思議ではありません。

　また、培養系の実験では、緩衝材の違いはもちろん、試薬のロット（製造日）差によっても結果が違ってくるというのは周知の事実ですし、シャーレのメーカーによっても結果に違いが出ることがあるほどです。それほど微妙な調整が必要な世界であり、プロトコル（手順）通りにやっても同じ結果が得られないことは普通です。

　ハイデルベルク大学の研究グループは試行錯誤の結果、独自にSTAP現象を確認する方法を見いだされたのではないでしょうか」

　日本国内では、マスコミによる異常な偏向報道によって、完全に葬り去られたように印象づけられたSTAP現象だが、そのような先入観もない海外の大学によって再現実験が試みられた事実は大きい。

●日本の専門家たちの間違い

　一部の専門家は、小保方氏がSTAP細胞のレシピ（詳細な作製手順）を公表するサイト「STAP HOPE PAGE」を開設した際にも、「STAPを今さら研究する研究者は世界にどこにもいない」と批判していたが、それが完全な間違いであったことが証明された。
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　ネイチャーのSTAP論文が撤回された理由は、小保方氏が発見した「STAP現象」の否定ではなかったことは前回記事で述べた通りである。

　小保方氏の人権を蹂躙するかのようなマスコミがつくり上げた世論に同調し、常識を逸脱した禁じ手まで使って論文をなきものとして責任逃れをした理研や早稲田大学と比べ、真摯に生物学的現象を追究するハイデルベルク大学のニュートラルな姿勢は、科学に向き合う本来のあり方を教えてくれる。

　ハイデルベルク大学が発表した今回の論文によって、STAP現象に対する世界的な関心が再び高まっていくかもしれない。

Posted by いざぁりん at 01:39

2016年05月18日

EXILEの野外ライブ会場付近で落雷死　大阪地裁は「自己責任」

こちらです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160516-00010007-bfj-soci&p=2
（以下は、コピーです）

裁判の争点は？

裁判では、雷が予見できたかどうかや、コンサート会場付近の公園内という微妙な場所での落雷事故について、運営側がどういった責任を負うのかが争点となった。

原告側は裁判で、次のように主張した。

・大阪市内には前日から雷注意報が出ており、気象庁の発表などをもとに「落雷事故の発生は予想できた」

・公園入り口からコンサート会場までカラーコーンが置かれるなど「来場者の移動ルートが決められていた」

・「主催者には、来場者が長居公園に入った時点から、来場者の安全を確保する義務があった」

EXILEの野外ライブ会場付近で落雷死　大阪地裁は「自己責任」

地裁「落雷を具体的に予見できたわけではない」

地裁判決は次のように判断し、運営側の責任を否定した。

・落雷事故の発生を「具体的に予見できたとまでは認められない」

・落雷事故の現場は、コンサート会場から距離があった。

・会場への導線があったからといって直ちに落雷から保護すべき義務を負っていたとは認められない。

・牧子さんに対して、主催者側が避難誘導をすることが、「容易かつ高度に期待可能であったとは認められない」

EXILEの野外ライブ会場付近で落雷死　大阪地裁は「自己責任」

原告代理人「教訓がふまえられていない判決」

原告側代理人の佐藤健宗弁護士は判決後に記者会見し、「とうてい承服しがたい判決」と述べた。

「あの瞬間、あの場所に雷が落ちることを予想するのは不可能だ。『具体的に』というハードルを設けてしまうと、極めてレアな場合にしか予見可能性が認められなくなる」

同じく原告側代理人の辰巳裕規弁護士は、サッカー大会の主催者に落雷事故発生の責任が認められた最高裁判決に言及し、「過去に積み重ねられた落雷事故の教訓がふまえられておらず、残念だ」と、判決を批判した。

原告側は「控訴するかどうかは、持ち帰って検討する」とした。

一方、運営側のエイベックス・ライヴ・クリエイティヴ株式会社は「判決が確定していないので、コメントは差し控えさせていただきます」。ミューベンツ・ジャパン（キョードー関西グループ）も、「判決が確定していないので、コメントは差し控えたい」と述べた。

Posted by いざぁりん at 01:38

2016年05月18日

井上公造氏、意味深予告…ベッキー騒動「終わらない。タレント人生左右する出来事が今週起きる」

こちらです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160516-00000074-sph-ent
（以下は、コピーです）
　タレント・ベッキー（３２）の芸能界復帰問題について、芸能リポーターの井上公造氏（５９）は１６日、日本テレビ系情報番組「ミヤネ屋」（月～金曜・後１時５５分）に出演し、今週木曜日発売の「週刊文春」で新たなネタが出る可能性があることを指摘し「騒動は終わりじゃない。今後のタレント人生を左右する出来事が今週、起きると思う」とぶち上げた。

【写真】ベッキー「ありがとう文春」

　井上氏は、１３日にＴＢＳ系「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」（金曜・後８時５７分）の放送にふれ、ベッキーの本音を聞き出したＳＭＡＰ中居正広（４３）のトークぶりに「刑事の取り調べみたい」と評価した。その一方で、騒動は終わりではないと“予告”。一連の騒動の発端となった週刊文春を取り上げ「この事件は文春で始まり、文春で終わる。文春サイドは駒をまだ持っている」とし、週刊文春が「ゲスの極み乙女。」川谷絵音の元夫人とベッキーが会っていることを知っていることを重視し「この間の金曜の放送も含めて、奥様の本音みたいな部分も全部ここ（次号）に載ってくる」と最新号を注視する構えを見せた。

　今後のベッキーの振るまいについて井上氏は「どこかで復帰するとかは決まっていない。簡単なあいさつでもいい、囲みは無理かもしれないけど、ちょっとした質問でも受け付けた方がいい」と会見を開くようアドバイスを送っていた。

Posted by いざぁりん at 01:37

2016年05月18日

ベッキー謝罪「金スマ」視聴率は２４・０％…瞬間最高は２６・６％

こちらです。
http://www.hochi.co.jp/entertainment/20160516-OHT1T50047.html
（以下は、コピーです）
　ロックバンド「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音（２７）との不倫騒動で休業していたタレント・ベッキー（３２）が番組内で騒動を謝罪した１３日放送・ＴＢＳ系「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」（金曜・後８時５７分）の平均視聴率が２４・０％だったことが１６日分かった。

　瞬間最高視聴率は午後９時５８分、番組最後の２６・６％だった。

　番組内で、ベッキーはＳＭＡＰ中居正広（４３）と１対１で出演、騒動を謝罪するとともに、以前行った会見にうそがあったことを告白。不倫であることも認めていた。同番組の視聴率は前回放送の４月２９日は１５・６％、。同月２２日分は１２・４％だった。（ビデオリサーチ社調べ。関東地区）

Posted by いざぁりん at 01:37

2016年05月18日

ベッキー違約金、ゲス川谷が５億円の一部負担案も…立ち消えに

こちらです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160517-00000003-spnannex-ent
（以下は、コピーです）
　不倫騒動でタレントのベッキー（３２）に生じた５億円とされる損害について、不倫相手だったロックバンド「ゲスの極み乙女。」の川谷絵音（えのん、２７）が一部負担する案があったことが１６日、分かった。ただ、現在は立ち消えになっている。

【写真】ベッキー「若いうちに」ミニスカさらに短く

　関係者は「理由は分からないが、その話がなくなったのは間違いない」と明かした。川谷が独身と偽ってベッキーに近づいたことが騒動の端緒になっていることから負担案が浮上したとみられる。川谷には法的にも、自身の所属事務所との契約上も支払う義務はない。双方で話し合った結果、実現しなかった可能性もある。

　一方で「両社は現在、没交渉状態にある」と話す関係者がいる。ベッキーと川谷の事務所は、ゲス極の全国ツアーが始まった３月中旬ごろから意思疎通がうまくいっておらず、今月９日の川谷の離婚発表もベッキー側は事前に把握していなかったという。その原因が川谷側が一部負担案を受け入れなかったためとの情報もある。

　ベッキーが５億円とされる損害額の半分以上を支払っていくことをスポニチ本紙が１４日付で報じて以降、ネット上では改めて「川谷も負担すべき」という意見が増えている。今後、騒動の金銭問題に展開があるのか注目される。

Posted by いざぁりん at 01:36

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