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ジャスラックは、文科省の天下り団体です。
ジャスラックは、音楽文化を破壊します。
ジャスラックの廃止を求めます。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170516-00000006-asahi-soci
(以下は、コピーです)
 日本音楽著作権協会(JASRAC)が音楽教室から著作権料を徴収する方針を決めたことに対し、音楽教室大手・ヤマハ音楽振興会(東京都目黒区)が7月にも、「教室での演奏には著作権は及ばない」として、JASRACへの支払い義務がないことの確認を求める訴訟を東京地裁に起こす方針を固めた。

 JASRACは来年1月の徴収開始を目指し、教室を運営する各社に使用料を年間受講料収入の2・5%とする規定案を提示し、意見があれば回答するよう要請している。使用料規定は7月にも文化庁に提出する予定だ。

 これに対し、ヤマハや河合楽器製作所など教室側は2月、「音楽教育を守る会」を結成し、JASRACに対し「演奏権は及ばない」とする反論を各社が送付した。さらに使用料規定を出さないようJASRACに指導することを文化庁に要請し、要請に賛同する署名も約3万人分集めた。

 同会は今月30日の会合で訴訟の原告団に参加するよう約350の会員社に呼びかけるが、ヤマハによると複数社が参加を検討しているという。訴訟により、使用料率など金額の多寡が問題でなく著作権がそもそも及ばないと訴える狙いだ。

 著作権法は、公衆に直接聞かせたり見せたりする目的で演奏する「演奏権」を、作曲家や作詞家が専有すると定める。同会側は「技芸の伝達が目的で聞かせることが目的でない」と主張。JASRACは「人気曲を使い、魅力を生徒が味わっている以上、聞かせることが目的」と反論している。  


Posted by いざぁりん  at 01:57
「前項の規定にかかわらず」、の文言が、1項2項を破壊しています。
3項の存在が、1項2項を、無力化させるのです。
「前項の規定にかかわらず」という文言は、憲法内では使ってはなりません(悪用し放題になるので)。
「前項の規定にかかわらず」という文言を使わない場合は、1項2項に矛盾し、3項は置くことが出来なくなるか、少なくとも(装備・編成・能力において武力とならない程度、つまり、警察レベルに)武装解除しなければならない、ということになります。
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170514-00000018-sasahi-pol&p=3
(以下は、コピーです)
<第九条
3 前項の規定にかかわらず、我が国の平和と独立並びに国及び国民の安全を確保するため、自衛権を行使する目的で、内閣総理大臣を最高指揮官とする自衛隊を保持するものとする>  


Posted by いざぁりん  at 01:51
自衛権は、戦争の原因になります。
自衛権は、認めてはなりません。
1項2項に矛盾なく、安保法制の言う他衛を認めるとなると、いったい3項をどう書くつもりなのでしょうか?
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170515-00000055-san-pol
(以下は、コピーです)
自民、月内にも改憲起草委 下村氏「9条と安保法制に整合性」

産経新聞 5/15(月) 7:55配信

 自民党幹部は14日、安倍晋三首相が意欲を表明した憲法9条などの改正原案を作成する党内組織として、党憲法改正推進本部の下に起草委員会を設ける考えを明らかにした。首相は平成32年の新憲法施行を目指しており、議論を加速するため月内にも始動させる。

 一方、与野党幹部は14日のNHK番組で改憲について議論を交わした。自民党の下村博文幹事長代行は「9条1、2項に矛盾がない表現方法で書き込むことで、安全保障法制との整合性を取るのは当然必要だ」と語り、集団的自衛権の限定的行使を容認した憲法解釈との整合性を図る考えを示した。

 公明党の斉藤鉄夫幹事長代行は、野党第一党を含む幅広い合意の必要性を唱え、首相が目標年を示したことに「期限を区切らずに合意を少しずつ図っていく方が『急がば回れ』で結局は早道になる」と述べた。

 民進党の福山哲郎幹事長代理は「やり過ぎの感は否めない」と批判した。「自民党の中で意見がバラバラだ。まず党内で整理してほしい」とも訴えた。

 共産党の小池晃書記局長は、首相が戦力不保持を定めた9条2項を残す考えを示したことに触れ「(3項で)自衛隊の存在を書いても憲法の中に矛盾が生じ、違憲状態は変わらない」と語った。日本維新の会の馬場伸幸幹事長は「自衛隊員にプライドを持ってもらうため自衛隊の明記は考えるべきだ」と強調した。
  


Posted by いざぁりん  at 01:49
自衛隊を、憲法に書いてはなりません。
現行憲法は、時代に合っています。
自衛隊こそ、時代に合っていないのです(結局、国は守れないので、予算の無駄遣い)。
総理の提案は、非論理的です。
総理に対する対案は、現行憲法です(対案ということ自体、おかしいですが)。
総理がやろうとしていることは、憲法改悪です。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170515-00000511-san-pol
(以下は、コピーです)
 産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が13、14両日に実施した合同世論調査によると、安倍晋三内閣の支持率は56・1%で、4月15、16両日の前回調査から3・2ポイント減った。不支持率は34・7%で前回から4・3ポイント増えた。一方、政党支持率は、自民党が前回比0・9ポイント減の41・6%、民進党は1・4ポイント増の8・0%だった。その他は、公明党2・9%▽共産党4・3%▽日本維新の会2・9%▽社民党0・8%▽自由党0・8%▽日本のこころ0・6%。「支持する政党はない」とする無党派層は35・6%だった。

 安倍首相(自民党総裁)が現行憲法9条の条文を維持した上で自衛隊の存在を明文化する条文を追加する改正を提案したことに対し、「賛成」と答えた人は55・4%に達した。「反対」は36・0%だった。現行憲法が「時代に合っていると思わない」との回答も59・1%で、「思う」の31・4%を大きく上回った。

 憲法改正への賛否は「賛成」49・8%、「反対」44・0%だった。

 各政党が憲法改正草案を作り、国民に示すべきか否かを聞いたところ、「示すべきだと思う」との回答が84・1%で、「思わない」は11・9%。衆参両院の憲法審査会の議論に対して、75・6%が「活性化させるべきだと思う」と回答、「思わない」は18・9%にとどまり、憲法論議を積極的に求める世論が多いことがうかがえた。

 首相が平成32(2020)年に新憲法の施行を目指すと時期を明言したことは「評価する」と「評価しない」がともに46・9%で賛否が割れた。

 一方、憲法改正による高等教育までの教育無償化にも首相が強い意欲を示していることに関し、賛成したのは17・5%どまりだった。40・0%が「改正せずに新たな法律による無償化」を求め、40・2%は「高等教育の無償化は必要ない」とした。  


Posted by いざぁりん  at 01:48
第3項の、総理案を、見てみたいものです。
1項2項に対して、矛盾しない第3項、書けるのでしょうか?
9条は、一字一句、変える必要はありませんし、加除修正も必要ありません。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170515-00000105-jij-pol
(以下は、コピーです)
 民進党執行部は、安倍晋三首相が提起した憲法9条改正について、党内論議のテーマとして当面扱わない方針だ。

 改憲に前のめりな首相ペースで論議が進むことを警戒、「9条改悪」に反対する共産党などとの野党共闘を継続する。ただ、党内には首相提案への賛否が混在しており、結束を保つのは容易でない。

 民進党の野田佳彦幹事長は15日の記者会見で、党の改憲案に関し、「早急にまとめる必然性はない」と明言した。首相が提唱した自衛隊「加憲」についても、「真に受けて、ばたばたしない方がいい」と取り合わない考えを強調した。

 自衛官の父親を持つ保守派の野田氏は、2009年の著書で「実行部隊としての自衛隊をきっちりと憲法の中で位置付けなくてはいけない」と訴えた。今、こうした持論を「封印」するのは、党幹事長として、9条改正に反対する共産党や社民党との共闘路線を推し進めているためだ。

 民進党が共産党などと4月に発表した政策合意では「平和主義を破壊する9条の改悪阻止」を掲げた。次期衆院選で安倍政権を打倒するには野党勢力の結集が不可欠と判断する民進党執行部は、「9条堅持」で党内の結束を図る。   


Posted by いざぁりん  at 01:47
こちらです、
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170515-00010000-mediagong-ent
(以下は、コピーです)
山口道宏[ジャーナリスト]

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非人道兵器「クラスター爆弾」製造の米国軍事会社に我が国のGPIE(年金積立金管理運用独立法人)が公的年金の積立金を投入しているという。

ということは、その爆弾でシリア、リビア、イラク、アフガニスタンといった国々の市井のひとびとを「殺している」ことになる。クラスター弾は日本も署名する国際条約で製造禁止の爆弾のはずである。

その爆弾製造会社の株式を同じ日本という国が堂々と保有しているのだからやっていることはメチャクチャだ。安倍現政権は、なんと「株式保有は可能」と閣議決定している。

そもそも公的年金の市場運用自体がおかしい。

GPIFの前身の年金福祉事業団は、全国あちこちに「グリーンピア」をはじめ沢山の箱モノを作り、やがてタダ同然で売却した。国民の資産に大損失を与えながら知らぬ存ぜぬで逃げ切ったことを国民は忘れない。それをきっかけに政権も変わっていた。

海外では公的年金で市場運用などないのが普通で、米国ですら実施していないという。その米国の軍事産業に投資する日本政府だからあきれる。

現在わが国では20歳になるや、学生身分であろうと引きこもり状態であろうと年金保険料の納入を求められることは周知のとおりだ。ただし、支払い能力がなければ親に託すのが一般的だから、親は高い学校納付金に加え、更なる負担増に泣いている。

ところがだ。官僚は十分な積立金を保有しながら「年金危機」をあおり、その引き下げをこっそり実施し、支給開始年の先送りを画策している。なにが「少子高齢化」で、なにが「持続可能性が」である。

日本の年金とは「消えた年金」「漏れた年金」「棄てられた年金」に続いて、いよいよ「人殺しの年金」だ。殺人の道具づくりにわれらの年金積立金を使うなど、人道上、到底許されない。

官僚天下り先のGPIFは即刻解散、そして政府ともども責任を追及のときだ。  


Posted by いざぁりん  at 01:46
自画自賛は、自信の無い者の、やることです。
自画自賛には、差別意識が潜むことがあります。
世界市民でよかった、とすべきでしょう(将来は、宇宙市民でよかった、となるでしょう)。
国旗法は、違憲です。
そもそも、国旗は、必要ありません。
どうしても必要ならば、白い布に、日本、あるいは、JAPAN、とペンで書けばいいのです。
日本の誇りは、現行憲法第9条です。
しかし、国単位でしか物事が考えられないようでは、視野が狭いというべきでしょう。
世界単位、宇宙単位が、オススメです。
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170515-00000011-pseven-soci.view-000
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170515-00000011-pseven-soci&p=1
(以下は、コピーです)
 あるポスターの存在が、ネットを中心に話題になったのは4月末のことだった。「京都のあっちこっちにあったポスター」などの紹介文でツイッターに写真が掲載されると、「春頃から京都で貼られまくっているポスター」として広まり、思わぬ騒動に発展しているのだ。
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 瞳を閉じてうっとりとした笑顔を浮かべる美女の頬には日の丸を連想させる赤くて丸いマークが描かれ、背景には日本国旗が広がる。大きな文字で「私 日本人でよかった。」というキャッチコピーがあり、下部には日の丸とともに「誇りを胸に日の丸を掲げよう」との一文がある。
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 しかしポスターには制作者や関係団体の名称は一切記されておらず、誰が、何の目的で作ったのかわからない。そんな“日本人でよかったポスター”に関心が集まったきっかけは、ポスターの制作者として、全国の神社を包括する「神社本庁」の名前が挙がったことだった。
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 折しも、森友学園騒動で神社本庁と関係の深い「日本会議」や「愛国教育」が話題になっていたことが重なり、“神社本庁製作”情報はネットを席巻。ポスター騒動は否定・肯定の両陣営に分かれて一段とヒートアップした。
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 否定派が「わざわざ日本人を強調するのは恥ずかしい」「京都の外国人観光客が見たらどう思うのか」「戦前の日本と変わらない」と主張すれば、肯定派は「愛国心や郷土愛を持つことは当たり前」「何が悪いかわからない」「たかがポスター」と反論。「きれいな女性だから家に飾りたい」などの“第三極”も交えて侃々諤々の激論となった。
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 だが、驚きはここからだった。
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 議論がヒートアップする中、「日本人でよかった」ポスターの美女モデルが、「実は中国人だった」との仰天情報が駆け巡ったのだ。
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 報道写真や宣伝用写真など世界的に数多くの写真を配信する通信社ゲッティイメージズのサイトを見ると、確かにポスターと同じ女性の写真が配信されている。写真の情報として、「Beijing」(北京)で撮影されたものとあり、説明するキーワードの中には「中国人」とある。



 同社に確認すると、「『中国人』とは、撮影者が設定したキーワードで、サイトでもそう記載しています。騒動を受けて正確なモデルの情報を確認したところ、確かに中国人でした」と説明した。
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「日本人でよかった」ポスターのモデルは、“日本人じゃなかった”のだ。
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◆「国籍は知らなかった」
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 ポスターを制作したとされる神社本庁はこう答えた。
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「私たちは祝日の意義と休日の国旗掲揚を啓発するために、何年かに一度ポスターを作っています。当該ポスターも神社本庁が作成して各神社に6万枚配布したものです。
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 東日本大震災が発生し、日本人の秩序正しい行動が世界中で称賛されました。そうした日本人の礼儀正しさを応援するために、『私 日本人でよかった。』というコピーになりました」(神社本庁教化広報センター)
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 それにしても、なぜコピーにある「日本人」ではなく、「中国人」がモデルだったのか。神社本庁は「国籍は知らなかった」と話す。
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「デザインや画像使用はすべてデザイン会社に一任しており、神社本庁はモデルの国籍について承知していません。たとえ中国人だったとしても、トータルのデザインとしてのイメージなので、特段の問題はないと考えます」(同前)
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 だが『日本会議の正体』の著者でジャーナリストの青木理氏は、ポスターに見られる神社本庁の姿勢を批判する。
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「あからさまな日本礼賛のようなキャンペーンは、安倍政権が進める歴史修正、復古主義的な空気の中、政権のコアな支持層である日本会議のキャンペーンなどと歩調を合わせているのでしょう」
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 青木氏は、「私 日本人でよかった。」というコピーについてもこう語る。
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「日本には様々な国籍の人が暮らしています。このコピーはそうした人びとへの排除意識を感じさせ、差別とも受け止められかねない。しかもモデルが中国人だったなんて、まったくレベルの低いブラックジョークのようなものです」
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◆「6年前のものですから」
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 もっとも、なぜこのポスターが今話題になったのかについて、疑問が残る。というのも、このポスターが作成、配布されたのは6年も前のことだった。前出の神社本庁はこう説明している。


「平成23年に作ったものです。掲示はそれぞれの神社にお任せしていますが、このポスターは6年前のものですから、すでに使い切ったと考えています」(前出・教化広報センター)
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 神社本庁で抱えている“在庫”もないという。問い合わせの多さに困惑している様子だった。
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 もはやレアなポスターにもかかわらず、現在進行形であるかのような大騒動になったことについて、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏は、「一部の左翼的な人たちが騒いだから」と呆れるのだ。
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「実は京都でも、今はそれほど貼られていないとも聞く。日本では日本人であることを誇ると『レイシスト(差別主義者)だ』と騒ぐ人がネットにはいますが、この騒動もその一環にすぎないのではないでしょうか。このポスターを『打倒安倍政権』の道具としてネットで問題にする人たちが、政治的な論調の仕掛人になってしまう状況はまずいと思います」(中川氏)
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 6年前のポスターをめぐる、どこまでもおかしな大騒動である。
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※週刊ポスト2017年5月26日号
  


Posted by いざぁりん  at 01:45