いざぁりんフルート日記＠面白情報満載

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160918-00000006-nkgendai-ent
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　年内いっぱいで解散するＳＭＡＰの動向がまたまた注目を集めている。ターゲットはファンのみならず一般からも“裏切り者”という見方をされている木村拓哉（４３）。木村は独立＆解散騒動で一人、事務所残留を早々と発表し、保身に走ったとみられている。８月の解散発表時もハワイ旅行中で一人だけ不在。しかも、木村の気持ちを妻の工藤静香が“代弁”したことで、さまざまな臆測も呼んだ。

　その結果、好感度は大幅にダウン、顕著なのはタレント人気のバロメーターといわれる潜在視聴率のダダ滑りだ。

「最盛期は１３％以上もあったのに、今年１月の解散騒動以降５．１％といきなりのシングルに。そして８月以降は３％台にまで低迷。それと対照的なのは事務所に反旗を翻したといわれる中居正広で、１１．６％のダブルスコアです。ちなみに香取慎吾７．８％、草彅剛８．３％、稲垣吾郎７．２％だから、業界では“キムタク、やべえ”が合言葉になっている」（大手広告代理店幹部）

■主演ドラマのヒロインが決まらない

　木村の不人気ぶりが次のドラマにも影響している。来年１月から放映されるドラマのキャスティングに関してで、ヒロインの名前が分からないのだ……。

「来年１月にＴＢＳの日曜劇場で『Ｇｅｔ　Ｒｅａｄｙ！！（仮題）』がスタートします。問題はヒロインです。木村側からオーダーのあった綾瀬はるかや吉高由里子、石原さとみ、長澤まさみ、高畑充希、北川景子や波瑠、満島ひかりらの人気女優陣からのＯＫが出ていない。一時、竹内結子が内定したという話がありましたが、竹内には木村側がＮＧを出したといわれています」（事情通）

　意中の女優陣のキャンセル理由は“多忙”“調整不可”など。木村の主演ドラマは台本がギリギリになることも多く、木村のスケジュールが最優先され自由が利かない。それが敬遠される一因にもなっているという。それでも、かつては視聴率が２０％超だから女優は我慢したが、解散騒動でケチがつき、木村ブランドまで失墜したも同然。一連の騒動の“戦犯”とされた影響で、視聴率は「２桁もどうか」とみる向きもあるほど。

　そんな木村の凋落ぶりを見て地団駄を踏んでいるのがＴＢＳの上層部だという。

「ＳＭＡＰの元マネジャーのＩ女史がいたら、こんな事態にはならなかった。ヒロインを見つけてきたはずですから。結局、彼女を裏切った木村の因果応報では……」

　中身は医療モノ。今秋に米倉涼子主演のドラマ「ドクターＸ」（テレビ朝日系）が放送され、そのガチンコ勝負を避けて来年１月の放送が決まった経緯があるという。プラス材料が少ないだけに試練の時を迎える。  

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http://news.livedoor.com/article/detail/12022374/
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2016年9月14日 19時10分
おたぽる

　先月23日に息子の高畑裕太が強姦致傷容疑で逮捕された際、憔悴しきった体に鞭を打つようにして、本人に代わり謝罪して回る姿が痛々しく、「バカ息子をもって可哀想」「淳子さんは何も悪くないよ！」などと、同情の声が寄せられていた女優の高畑淳子だったが、今月9日、裕太と被害者側の間で示談が成立し、不起訴処分となったことが報じられると、雲行きが大きく変わってしまった。

　裕太が逮捕された際、「淳子が甘やかしたせい」と、淳子の子育て批判をしたマスコミに対して、ネット上では「成人してるんだから、親はもう関係ないだろ」「母親を批判するのは的外れ！」などといった、淳子をフォローする声が多く飛び交っていたのだが、9日に裕太の示談＆不起訴処分が決まり、さらに、担当弁護士が経緯説明した文書の中に、「違法性の顕著な悪質な事件ではなかった」と、無罪を主張するようなコメントも見受けられたため、淳子に対して「ここで突き放さなきゃ、意味がない」「結局、息子が可愛いという気持ちが勝っちゃったんだね」などと、批判の声が殺到する事態となってしまった。

「示談成立というニュースには、『いくら金を積んだんだ？』『金で解決するなんて、典型的な金持ちのバカ親のすること』などといった批判の声が、さらに、被害女性がまるで、裕太との交渉に同意していたことを主張するような担当弁護士の説明文書には、『真相はわからないけど、あまりにも相手の女性への配慮がなさすぎ』と怒りの声が飛び交い、その矛先は、裕太本人だけではなく、淳子にも及び、『バカ息子を野放しにする気？』『結局、親バカなんだね』などと、アンチが急増。裕太の逮捕以来、これまで淳子が出演していた花王やかどや製油のCMは自粛の形をとり、当分は放映再開しない方針とのことですが、『2度と流さないでいいよ』『他のタレントを起用して！』などと、淳子の降板を望む声が急増しています」（芸能関係者）

　淳子の降板を望む声は当然、CM以外にも及んでしまっている。今月24日からの公演を控えている、高畑主演の舞台『雪まろげ』に対しては、特に、森光子ファンから降板を望む声が目立っている。

「『雪まろげ』は、2009年に国民栄誉賞を受賞した大女優・森光子が、1980年から2009年まで、通算で471回も上演し、『放浪記』に次ぐ代表作として、森本人はもちろん、ファンからも愛され続けてきた作品。高畑は、08年から『放浪記』に森のライバル役で出演し、森ファンにとってはお馴染みの存在となり、『雪まろげ』の主演に抜擢されたことが発表された際には、『森さんの代わりを務められるのは、高畑さんしかいない』と手放しで喜ばれていたものの、裕太の逮捕＆不起訴により、イメージが悪化してしまったため、『森さんの大事な作品に泥を塗ることになる』『辞退して欲しい』などと、降板を望む声が急激に増してしまっているようです」（同）

　また、『雪まろげ』は、高畑演じる主人公が、つい調子に乗って嘘をついてしまうことで、次々とトラブルが巻き起こってしまう喜劇作品ということで、ネット上では「この時期に、コメディー作品に出演する高畑の神経が理解できない」「観る方も気が重いだろうな」などといった否定的な意見が殺到してしまっている。
  

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https://www.youtube.com/watch?v=fM7wRVuTQp4  

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「とにかく、拉致被害者にもその家族にも、もうあまり時間がありません。日本政府には、口先だけではなく、北朝鮮との対話も含めて、拉致被害者の救出に全力を注いで欲しい」。苦渋に満ちた表情で、そう語るのは、蓮池透さん。拉致被害者・蓮池薫さんの兄で、独自の視点から拉致問題についての考察を発信し続けている。北朝鮮が核実験を続け、日本側も経済制裁を強化するなど、ますます、拉致問題の「解決」が遠のく中、蓮池さんは、「拉致問題に対する戦略の見直しが必要」と訴える。

〇経済制裁一辺倒では拉致被害者は救えない

蓮池さんが以前にも増して、「時間がない」と焦る理由は、拉致被害者や日本で再会を待ち望むご家族の高齢化だ。「2002年の9月17日の日朝首脳会談から14年。最初の拉致被害発生から、40年近くがたっています。それだけの長い時間がたってしまいますと、被害者の生命というものが年齢的に非常に心配になります」（蓮池さん）。

政府認定の拉致被害者17人のうち、蓮池さんの弟、薫さん含む5人は、小泉政権時の2002年に帰国を果たしたものの、その後、具体的な成果がないのは、日本政府の戦略性の無さのためだと、蓮池さんは指摘する。

「安倍首相は、さんざん拉致問題を利用してきたものの、結果的には、何も重要な成果を出せていません。現在も『拉致問題は最優先課題』としていますし、『あらゆる手段を使う』と言っていますが、やったことは経済制裁、それから拉致問題対策本部、および担当大臣の設置くらいです。経済制裁一辺倒では、拉致被害者が帰ってこないことは、この間の年月が証明していると思います」（蓮池さん）

日朝両政府は、2014年、北朝鮮側の拉致被害者の再調査と、日本側が独自制裁の一部解除するなど柱とした「ストックホルム合意」に至ったが、その後、進展はなく、北朝鮮がミサイル発射実験を繰り返し、今月9日には5回目となる核実験を行ったことを受けて、安倍政権は米国と経済制裁の強化で一致した。こうした動きも、拉致被害者の救出が遠のくことになる、と蓮池さんは懸念する。

〇核と拉致、切り分けての対応を

相次ぐミサイル発射実験や核実験に、日本の世論が反発するのは、当然のことだ。だが、こうした挑発行為は、あくまで米国に対してのものであり、北朝鮮は日本にむけた攻撃を意図している訳ではないのでは―筆者は以前、そうした趣旨の記事を書いたが（関連情報）、蓮池さんも「その通りだと思う」と同意する。「北朝鮮の核開発に対する米国を中心とした国際的な対応と、日朝の拉致問題での協議は、切り分けて考えるべきだと思います」（蓮池さん）。折しも、北朝鮮訪問から今月13日に帰国したアントニオ猪木参議院議員は、会見で「核実験は米国に対して行ったものとの説明を受けた」と報告。また、今週16日には拉致被害者の家族会代表で田口八重子さんの兄の飯塚繁雄さん（78歳）が加藤勝信・拉致問題担当相を訪問し、「核とミサイルの解決には相当長い時間が必要。拉致被害者の救出はこの二つの問題と切り離し、第一優先でやっていただきたい」と要請している。

〇拉致被害者救出のために何ができるか？

拉致被害者救出のために、具体的には何をするべきなのか。蓮池さんは「過去の清算と、あらゆる外交ルートを活用していくことでしょうね」と語る。「北朝鮮はやはり何のメリットも得られなければ、行動はしないと思います。過去を振り返ってみても、5人の被害者と家族を帰したら日本から帰って来たのは経済制裁。これは北朝鮮側にとっては大きなトラウマになっていると思います。ですから、日本の植民地支配による過去の問題を清算することをテコに拉致問題について、ギブ・アンド・テイクという形で交渉していくことが必要なのではないか、と思います。そのためにも、北朝鮮の政権トップ周辺の人脈と交渉することが重要です。金正日総書記の元専属料理人の藤本健二さんは、金正恩第一書記とも親しく、今年4月に3時間も面会しています。藤本さんに日本政府と金正恩第一書記の橋渡しをしてもらう、ということは有効なのではないかと思います。北朝鮮とのスポーツ交流を続けているアントニオ猪木参議院議員も北朝鮮の政権ナンバー２の金永南最高人民会議常任委員長とも会談するなど、有力な人脈があります。こうした、外交ルートを活用することが、非常に大切だと思います」（蓮池さん）。

これまで北朝鮮が行ってきたこと自体に大きな原因があるにせよ、とかく、日本の政治家達もメディアも、北朝鮮に対しては、冷静さを失いがちだ。だが、蓮池さんが指摘するように情緒的な対応だけでは、問題の解決には至らないことは、この14年の年月が証明しているのであろう。拉致被害者やそのご家族の高齢化が進むなかで、これまでとは異なる、思い切った対応が必要なのだ。

志葉玲 フリージャーナリスト（環境、人権、戦争と平和）

パレスチナやイラクなどの紛争地取材、脱原発・自然エネルギー取材の他、米軍基地問題や反貧困、TPP問題なども取材、幅広く活動する反骨系ジャーナリスト。「ジャーナリスト志葉玲のたたかう！メルマガ」 http://bit.ly/cN64Jj や、週刊SPA!等の雑誌で記事執筆、BS11等のテレビ局に映像を提供。著書に『たたかう！ジャーナリスト宣言』（社会批評社）、共編著に『原発依存国家』『母親たちの脱被曝革命』（共に扶桑社新書）など。イラク戦争の検証を求めるネットワークの事務局長。
  

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◇流出の私用メールで言及

　【ワシントン会川晴之】「イスラエルは２００発の核兵器を保有している」。ＡＰ通信は１６日、パウエル元米国務長官が私用メールで、秘密に包まれているイスラエルの核兵器に言及していたと伝えた。パウエル氏の広報担当はメールの内容について、「公開情報に基づくものであり、イスラエルの核戦力について説明を受けたことはない」と、機密情報を書き記したわけではないと説明している。

　パウエル氏のメールは、ロシア政府が関与したとみられるハッカーによって流出。ＡＰ通信によると、２０１５年３月、民主党支援者に送ったメールの中でイランの核開発問題に触れ、「もしイランが核兵器を開発したとしても１発も使えない。なぜなら、イスラエルは２００発の核兵器を保有し、すべてがテヘランに向けられていることを知っているからだ」と書いていた。

　イスラエルは１９７０年代に核兵器を開発・保有したと見られるが、保有については肯定も否定もしない立場をとっている。各国の核兵器の保有状況に詳しい全米科学者連盟やストックホルム国際平和研究所（ＳＩＰＲＩ）は、イスラエルが８０発の核兵器を保有していると分析している。  

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http://mainichi.jp/articles/20160612/k00/00m/030/076000c
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毎日新聞2016年6月12日
核実験全面禁止条約（ＣＴＢＴ）の採択２０年を記念する閣僚級会合がウィーンで１３日に開かれるのを前に、核実験全面禁止条約機関（ＣＴＢＴＯ）のトップ、ラッシーナ・ゼルボ準備委員会事務局長が毎日新聞のインタビューに応じた。ＣＴＢＴ発効のために批准が必要な核保有国など８カ国のうち、ゼルボ氏は「イスラエルが批准に最も近い」と述べ、実現に向けて働きかけを強める考えを示した。


　ＣＴＢＴＯは同条約発効に関連した準備を行う国際機関で、全世界的な核実験監視態勢も整備している。

　イスラエルは推定８０発の核弾頭を保有しているとされる。だが、国際的な「圧力」回避のため、保有を否定も肯定もしない「あいまい政策」をとっており、核保有国を米英仏中露に限定した核拡散防止条約（ＮＰＴ）には加盟していないが、ＣＴＢＴには１９９６年に署名している。

　ゼルボ氏は２０１３年に事務局長に就任後、イスラエルを２回訪問。このうち、１５年には核実験監視に関するワークショップを開くなどして関係を強化しており、「イスラエルは（核軍縮が進まない）現状を変える手助けをする意思を示している」と語った。今月下旬にも再訪し、批准に向けた協議をする。同機関関係者によると、イスラエルはＣＴＢＴを「いつ批准すべきか」を議論中という。

　ゼルボ氏によると、ＣＴＢＴ未批准国の一つのエジプトでも核実験監視システム導入に取り組んでいる。エジプトはイスラエルの批准などを自国の批准条件にしているとされており、イスラエルの前向きな動きを後押しする狙いがありそうだ。

　ゼルボ氏は過去に核開発疑惑があったミャンマーも「批准が近い」とし、今月末に訪問する意向を明らかにした。関係者によると、５月に岸田文雄外相と会談したアウンサンスーチー国家顧問兼外相は批准に前向きだったという。

　オバマ米大統領が先月、現職の米大統領として初めて広島を訪問したことについては「歴史的だ」と評価。「（核兵器のない世界を訴えた広島演説は）世界へのメッセージだ。米国のＣＴＢＴ批准に希望を持ち続ける必要があり、（状況改善のため）すべきことは多い」と述べた。

◇核実験全面禁止条約（ＣＴＢＴ）◇

　１９９６年に国連総会で採択され、宇宙や地下などあらゆる空間での核爆発実験を禁止する。発効には潜在的な核開発能力を持つ４４カ国（発効要件国）の批准が必要で、このうち、米国▽中国▽エジプト▽イラン▽イスラエル▽インド▽パキスタン▽北朝鮮−−の８カ国が未批准。印パと北朝鮮は署名もしていない。現在は署名１８３カ国、批准１６４カ国（いずれも日本を含む）。