いざぁりんフルート日記＠面白情報満載

不自然な事件です。
https://www.youtube.com/watch?v=WVwxm0tO4_s  

「これまで判然としなかった容疑事実の中身について、衝撃の事実が報じられた。「虚偽記載」とされたのは、ゴーン氏が日産から「実際に受領した報酬」ではなく、退任後に別の名目で支払うことを「約束した金額」だというのだ」、との報道。
真実が、明らかにされなければなりません。
報道は、こちらです。
https://news.yahoo.co.jp/byline/goharanobuo/20181125-00105394/  

憲法改悪も、断念しなければなりません。
報道は、こちらです。
https://www.nikkansports.com/sports/athletics/news/201811220000115.html?utm_source=headlines.yahoo.co.jp&utm_medium=referral&utm_campaign=20181122-00399373-nksports-soci  

ブラックです。
報道は、こちらです。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181122-00399373-nksports-soci  

希望が通らなかった人は、辞退されることでしょう。
ボランティアとは、そういうものです。
報道は、こちらです。
https://www.nikkansports.com/general/nikkan/photonews/photonews_nsInc_201811220000163-1.html?utm_source=headlines.yahoo.co.jp&utm_medium=referral&utm_campaign=20181122-00399373-nksports-soci  

「2020年東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会は21日、大会ボランティアの応募者が20日午前9時までに目標の8万人を上回る8万1035人になったと発表した」とのことですが、この数字は、本当なのでしょうか？
仮に本当だとしても、「外国籍」という言い方は不自然で、海外在住の外国人であって、その事実が知られると問題視されるので、問題を隠ぺいしようとしているように、思います。
海外在住の外国人は、旅費滞在費食費交通費自腹で、８時間拘束１０日間、日給１０００円、を知らずに申し込んでいるのではないでしょうか。
そもそも、海外在住の外国人が、日本人への日本語の対応もしなければならないことが沢山あるであろうに、そういうことが、果たして本当にできるのでしょうか？
そもそも、首都直下型地震や、南海トラフ地震、富士山噴火、原発事故、が開催期間やその前に起きたら、どうするつもりなのでしょうか？
報道は、こちらです。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181122-00399373-nksports-soci

  

今すぐに、返上しましょう。
オリンピックと、戦争と、万博は、無駄な公共事業です。
報道はこちらです。
https://news.yahoo.co.jp/byline/yamadajun/20181125-00105370
（以下は、コピーーです）
/なぜ、いまさら、日本で「万博」（国際博覧会：国際博覧会条約に基づき、博覧会国際事務局（BIE）が認定する博覧会=EXPO）をやる必要があるのだろうか？

　いまや、国を挙げて行うような万博（EXPO）は、発展途上国や権力をアピールしたい強権国家以外は興味を示さない。なぜなら、ネットが進展し、情報も技術も瞬時で共有できる世の中になったのに、わざわざ「展示パビリオン」をつくって観客を集める万博を行う意義がなくなったからだ。もはや、万博はその使命を終え、「オワコン」も同然である。

　それに、たとえば、国際家電見本市 （CES、ラスベガス）、国際モーターショー（世界規模の自動車見本市、デトロイト、フランクフルトなどで開催）、ハノーヴァーメッセ（オートメーションなど世界最大の産業見本市）、SLUSH（IT関連のスタートアップのイベント、ヘルシンキ）、モバイル・ワールド・コングレス（世界最大規模のモバイル関連見本市、バルセロナ）など、万博以上に注目を集め、未来を示してくれるイベントは、毎年、世界中で開催されている。

　さらに、今回、大阪と開催を争ったのは、ロシアのエカテリンブルク、アゼルバイジャンのバクーという、たったの2都市。エカテリンブルクはプーチン大統領が世界に発展を誇示したい工業都市。バクーは石油で儲かったカネで、独裁者アリエフ大統領が金ピカを自慢したい首都。どちらも、「金欠」の大阪が争うべき相手ではなかった。

　しかも、当初は立候補を表明していた本命のフランス（パリ）は、早々と辞退していた。その理由は、「フランスの納税者がリスクを負わないという保証がない」というのだから、もっともである。