いざぁりんフルート日記＠面白情報満載

論点は、マスクの防疫性、ということになります。
マスクには、防疫性はありません。
マスクの強要は、強要罪です。
報道は、こちらです。
https://article.yahoo.co.jp/detail/d2653161769b5b03f9722189c35a11ddc12edcb0
（以下は、コピーです）
　マスク着用拒否は「健康上の理由」ではなかったのか――。

　昨年９月、「ピーチ・アビエーション」の機内で客室乗務員（ＣＡ）とトラブルを起こし、運航を妨げたとして、茨城県取手市の明治学院大臨時職員の奥野淳也容疑者（３４）が１９日、威力業務妨害、傷害、航空法違反の疑いで大阪府警捜査１課に逮捕された。９月７日、奥野容疑者は釧路空港から関西空港に向かう機内で、新型コロナウイルス対策のマスク着用を拒否。大声を上げるなど客室乗務員を威圧して、新潟空港に臨時着陸させた。

　奥野容疑者は搭乗後、近くに座っていた乗客から「気持ち悪い。こんなんと一緒に乗られへん。あっち行け」「マスクしていないことが気持ち悪い」と言われ、激高。ＣＡからマスクの着用か、席を移動するか求められたが従わず、付近の乗客が後列に移動した。

　離陸後も「侮辱罪だ。謝罪させろ」と大声でわめき散らし、複数のＣＡに繰り返し抗議。ＣＡが機長名で「安全阻害行為」の命令書を手渡そうとすると、「やれるならやってみろ」と挑発。書面を投げ捨て、ＣＡの腕をひねってケガをさせた。

　１９日の逮捕時にも、奥野容疑者は自宅のある茨城県から大阪府に移送される際、捜査員にマスクをするよう促されたが、着用を拒否。これまでもＳＮＳなどで再三「私自身はマスクの着用は健康上の理由で困難」と主張していた。

■長野のホテルでも警察沙汰

　奥野容疑者は昨年１１月、「Ｇｏ　ｔｏ　トラベル」を利用して長野県松本市のホテルに宿泊。夕食のバイキング会場でマスク着用を求められたが、この時も、具体的な説明をしないまま、体調や健康を理由に拒否。手袋の着用や座席の移動にも応じず、従業員と口論になり、当日と翌朝、長野県警の警察官が複数人駆け付ける騒ぎを起こしている。

「ホテル側の要請を受け入れず夕食を続けたため、宿泊費を返金するので宿泊をお断りしたいと申し出たが、聞き入れてもらえなかった。奥野容疑者は翌朝もマスクを着用せず、朝食会場に姿を現した。チェックインの際、松本駅から送迎バスを利用していたが、ホテルに到着した時、奥野容疑者がマスクを着用していた映像が防犯カメラに写っている。普段から、マスクをして出掛けることもあった」（捜査事情通）

　奥野容疑者は昨年４月から明治学院大で学生のリポートの添削指導を担当。週２日、１回７時間半の勤務で、時給は２０００円。今年３月までの契約だった。

「オンラインでの対応なので、事件を起こした昨年９月は授業の期間外だったため、マスクのトラブルは把握していませんでした」（同大広報課）

　健康上など、特段の理由もなく、マスクを外して飛行機に搭乗し、ホテルに宿泊していたとしたら、ただのトラブルメーカーだ。  

症状の無い人に対するＰＣＲ検査は、無意味です。
報道は、こちらです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/094abc1f1d52281f84f94ef8c295ee31622da45c
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新型コロナウイルスに感染した人の体験を聞く「＃感染したから伝えたい」。今回は、ホテル療養後になかなか仕事に復帰できなかった女性の証言です。

（２０代・女性）
「急に寒気を感じて、検温したら３９度の発熱がありました」
　
洋菓子店で働く２０代の女性。年末に感染が判明しましたが、経路はわかりませんでした。
　
「会食等も一切参加していなかったので、まさか自分がかかるとは本当に少しも思っていなかったです」
　
女性はホテル療養となりましたが、異常がなくなり一定期間過ぎたため退所。仕事に復帰しようとしましたが。

「ホテル療養のあとはＰＣＲ検査等はなくて、そのまま家に帰る形になるんですけど、そのことも会社の人も周りの人も知らない人が多くて、やっぱり会社の方でも再度検査して陰性じゃないと働かせられない、許可できないというのを言われた」
　
厚労省は、療養者が退所するときは、保健所などが確認するため、
ＰＣＲ検査の必要がない場合もあるといいます。また、復帰するときに職場に陰性証明を提出する必要もないとしています。
　
「療養後のＰＣＲ検査が国の対象外になってしまって、すべて全額自己負担になってしまうのでそこを会社の方でもってもらえるのか、自己負担になるのかっていうのもずっと話し合いが続いてしまった」

その後、会社の理解をえられ、検査しなくても働けることになったといいます。
　
感染したから伝えたいこと
　
「ホテル療養が終わってから検査はしないことも含め、
　療養を終えた人に対してもっと正しい知識を色んな人に知ってほしいと思う」
  

良い知らせです。
こちらです。
https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/covid19/  

ＰＣＲ検査は、同定がされていないことと、変異が多いことで、無意味な検査になっています。
大規模ＰＣＲ検査は、やってはなりません。
報道は、こちらです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c4455c7f7b23faf72ebb618e90da714dec24e43d  

アンケートの取り方によっては、結果が変わります。
報道は、こちらです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/216596b98b560404d310b8351643fdf5f48846b1  

深刻です。
報道は、こちらです。
https://article.yahoo.co.jp/detail/bc7c4be46479d3b70d3a4376c2d2b603392ac935  

国民全員一斉検査は、不可能です。
報道は、こちらです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/a1dce94cdaefc3101bd34dc30f3d60e12b0033a2  

絶対に不可能です。
報道は、こちらです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/a1dce94cdaefc3101bd34dc30f3d60e12b0033a2?page=3
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検査は「医師が必要だと判断した症例に対して」行う
　厚生労働省のウェブサイトによると、国内におけるPCR検査の1日あたりの最大能力は12万1769件（1月5日時点）。日本の人口1億2571万人（総務省統計局資料より。20年12月1日現在の概算値）全員が受けるとすると、仮に毎日最大件数を実施できたとしても、単純計算で1000日以上、約3年かかる。

　PCR検査の1日あたり実施件数は、20年6月まで1万件に満たない程度だったが、徐々に拡大している。ただ、増えたとはいえ12月には1日あたり多い時で6万件程度。また、現在の感染の有無を調べるには、PCR検査のほかに抗原検査があるが、こちらも12月下旬時点で1日あたり1万3000件ほど。

　同省が公表している20年12月30日時点の「新型コロナウイルス感染症患者の療養状況、病床数等に関する調査結果」によると、確保病床数は全国合計で2万7515床、入院者数は1万1585人。宿泊療養所の確保居室数は同2万6679室、宿泊療養者数は5562人となっている。

　舘田氏はさらなる問題として、「検査を続ければ偽陽性や偽陰性が一定数出ます。コスト面でも、安くなっても1回数千円かかります。国民全員が検査し続けるために、お金を出し続けるのか。意味がない」と指摘。「それ（一斉検査）よりも、すべての人が感染している可能性、感染させてしまう可能性があると考え、適切にマスクをし、手洗い、消毒を徹底し、濃厚接触をやめること、『3密』を避けること、ユニバーサル・プレコーション（すべての人に感染性があるものとして対応する考え方）です」と話した。

　PCR検査は「医師が必要だと判断した症例に対して、保険診療点数をつけて行う」という考えは変わらない。加えて舘田氏は「不安だから検査したいという人もいますので、その場合は街角検査（民間検査）を自費で受けてもらう。ただし大事なのは、街角検査にしてもクオリティ・コントロールが保証できることと、陽性だった場合は医療機関にかかり、適切な指示を受けながら、本当に新型コロナウイルス感染症かどうかを必要に応じてもう一度検査することです」としている。

「『国民一斉検査』を前提とした準備は不可能だったと思われます」
　東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科の山岡昇司教授（ウイルス制御学）は8日、取材に対し、コストやメリットなどを考える以前の問題があるとする。「『国民一斉検査』は非現実的であり、それに限られた予算と人的資源を使うより、他にすべきことがあると考えます」とし、理由として（1）現検査能力では時間がかかりすぎる（2）検査時点での陰性はその後の非感染を意味しない（3）医療・宿泊施設の現収容能力では、陽性者への対応ができない（4）今後重要なのは、死者を減らすことである――の4点をあげた。

　（1）は、「COVID-19の流行についてはこれまで、経済との綱引きの中で様々な意見が出され、その中には楽観的見通しもあったことは事実で、検査体制も医療体制もまさかの事態に備えるよう整備されてきたとは言えません。そもそも、第1波、第2波の際に第3波の規模を誰がどこまで正確に予見しえたか？　そのような状況下で、『国民一斉検査』を前提とした準備は不可能だったと思われます。検査能力をさらに拡充すべきであることは明白ですが、検査能力とともに医療体制も拡充しなければ意味がない」という。

　（2）はやはり、「SARS-CoV-2（新型コロナウイルス）の感染伝播効率が非常に高いことを考えれば、『国民一斉検査』は仮に実現したとしても『ある時点での調査』くらいの意味合いしかないでしょう」と、有効性に疑問を示した。

　（3）の医療機関や宿泊施設の収容力については、「COVID-19は『2類感染症相当』という枠組みがいまだに存在し、民間病院が8割近くを占める日本の現状で、公的医療機関、保健所の業務が破綻しつつあります。1日7000人近くの新規感染者数は深刻な数字ですが、現検査体制下でこれはおそらく氷山の一角にすぎず、実際の新規感染者数はこれよりはるかに多いでしょう」としたうえで、「仮に『国民一斉検査』を実施できたとしても、その結果を引き受ける医療体制が今の日本にはありません」と、受け入れ能力に限界があることを指摘した。

　そして（4）の「死者を減らす方法」は3つ。「特効薬と有効なワクチンの開発、医療体制の整備です。特効薬ができない限り、死者を減らすためには感染者を減らさなければならず、そのためには有効なワクチンの接種が必要です。COVID-19重症者を救うだけでなく、他の生死にかかわる疾患についての医療水準を維持することも喫緊の課題です」との見解を示した。